内陸アジア史学会

SOCIETY OF INNER ASIAN STUDIES
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 本会について
会長
  • 柳澤明(早稲田大学)
副会長
  • 宇山智彦(北海道大学)
  • 森部豊(関西大学)
*本会は、故松田壽男博士を中心に、当時の関東・関西の内陸アジア研究者が集まり、同分野の全国学会として1960(昭和35年)に結成されました。
 内陸アジア史学会会則
1996年11月11日制定
2020年4月1日改正
第1条(名称) 
本会は内陸アジア史学会(Society of Inner Asian Studies)と称する。
第2条(目的)
本会は内陸アジアを中心とする歴史・言語・文化等の諸研究並びに研究者相互の協力によるその普及を目的とする。
第3条(事業)
本会は毎年下記の事業を行う。
  • 大会の開催
  • 会誌『内陸アジア史研究』の刊行
  • その他理事会において適当と認めた事業
第4条(会員)
本会は下記の会員をもって組織する。
  • 本会の目的とする研究に従事する者
  • 本会の主旨に賛同する者
  • 会員は本会の事業に参加することができ、総会における議決権を有する。会員は所定の会費を納入しなければならない。
  • 会員は、会費の納入を3年間怠ったとき、会誌の送付を停止される。さらに2年間会費の納入を行わない場合、会員の資格を喪失する。また、未納分を完納した場合、復帰会員となる。
第5条(役員)
本会は下記の役員をおく。
  • 1. 会長 1名
  • 2. 顧問 若干名
  • 3. 副会長 2名以内
  • 4. 理事 30名程度 うち半数程度を常任理事とする。
  • 5. 監事 2名
  • 6. 幹事 若干名
  • 役員1〜5の任期は4年とする。但し重任は妨げない。幹事の任期は原則として2年とする。なお、役員2〜5は、すべて2021年度より4年ごろに改選されるものとするが、総会の承認を経た場合、任期途中での退任・就任を妨げない。任期途中での就任の場合、4年ではなく残りの任期のみを務めるものとする。
第6条(運営)
本会は下記の運営組織をもつ。
  • 総会:会員をもって構成し、本会の意思と運営方策決定にあたる。総会は少なくとも1年に1回会長が招集開催する。
  • 理事会:会長・副会長・理事をもって構成し、本会の事業運営と執行の責任を負う。
  • 常任理事会:会長・副会長・常任理事をもって構成し、理事会の委託を受け、本会の通常業務を執行する。
第7条(編集委員会)
本会に編集委員会をおく。編集委員会は、編集委員若干名をもって構成する。うち1名を理事会の承認を経て編集委員長とする。 編集委員会は、会誌『内陸アジア史研究』等の編集刊行にあたる。
第8条(経費)
本会の経費は会費その他の収入による。剰余金及び寄付金は基本金としてこれを積み立てることができる。本会の会計年度は毎年4月1日に始まり翌年3月31日に終わる。会費の額は総会において決定し、付則に定める。
第9条(事務局)
本会は、事務局を 〒162-8644 東京都新宿区戸山1-24-1 早稲田大学文学学術院 柳澤明研究室内におく。
第10条(会則変更)
本会則の変更は総会の承認を経なければならない。
付則
本会則は2020年4月1日から施行する。会費は当分の間年3,000円とする。


  内陸アジア史学会賞規定
 
  1. 本学会賞は、内陸アジアに関わる若手研究者の研究活動の奨励および内陸アジア史学会の発展を目指して設置するものとし、名称を内陸アジア史学会賞とする。

  2. 学会賞の対象は、『内陸アジア史研究』に掲載された論文とする。ただし,共著論文の場合,著者に非会員が含まれる論文は対象としない。

  3. 学会賞は原則として2年に1度、1名に授与する。

  4. 学会賞は、正賞(賞状)と副賞(賞金15万円)からなる。賞金には、原則として学会の基金を当てる。

  5. 受賞の有資格者は、対象論文が掲載された『内陸アジア史研究』の奥付けに記された年月日の時点で45才以下である内陸アジア史学会員とする。

  6. 選考は、常任理事会の指名した5名の委員からなる選考委員会が行う。選考委員会は責任をもって選考に当たり、結果を会長に報告する。

  7. 会長は、受賞者にすみやかに選考結果を伝える。

  8. 授賞式は、選考年度の学会大会において行い、受賞者の発表と受賞を行う。


    付則: 第1回の選考は2002年度に行う。選考対象論文は2000年度と2001年度に発表されたものとする。以下同様の原則に従って、2年に1度選考を行う。

    *2011〜2012年度は審査対象論文数が少なかったため、2013年度と合わせて審査する。

     
  過去の受賞者と受賞論文
 第1回(2002年):
杉山清彦
「清初八旗における最有力軍団―太祖ヌルハチから摂政王ドルゴンへ―」(第16号掲載)

 第2回(2004年)
赤坂恒明
「「金帳汗国」史の解体―ジュチ裔諸政権史の再構成のために―」(第19号掲載)

 第3回(2006年): 
野田仁
「清朝によるカザフへの爵位授与―グバイドゥッラの汗爵辞退の事例(1824年)を中心に―」(第21号掲載)

 第4回(2008年): 
小沼孝博
「ベク制度の創設−清朝公文書による東トルキスタン史研究序説」(第22号掲載)

 第5回(2010年):
小松原ゆり 
「18世紀後半期のカロンから見たチベット・清関係」(第25号掲載)

 第6回(2013年):
植田暁 
「帝政ロシア支配期のクルグズの社会経済的変容―フェルガナ州における天水農耕の普及を中心に―」(第28号掲載)

 第7回(2015年):
高木小苗 
「フレグのウルスと西征軍」(第29号掲載)
 
 第8回(2017年):
前野利衣
「ジノンの地位とその継承過程からみた17世紀ハルハ右翼の三核構造」(第32号掲載)
 第9回(2019年):
岩田啓介
「青海モンゴル盟旗制支配をめぐる清朝の政策方針―18世紀前半の牧地の画定からみる―」(第34号掲載)

 
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